2023年に人口が世界1位となったインド。人口14億人強を抱える巨大市場は近年注目されつつあります。
そんなインドを俯瞰しようとした時、独自の文化や社会構造が複雑多岐であることから、マーケティングが難しい国の一つともみなされています。
そこで今回はアンケートリサーチを活用し、ニューデリー、ムンバイ、バンガロールに居住する20代から50代を対象に、主に世帯年収別に基礎情報や消費実態、価値観を調査しました。
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居住地・出身州・使用言語の実態
回答者の約８０%以上の人は、出身都市がある州と同じ州に現在も居住していることから、転居はあまりしない傾向にあると見えます。
ニューデリー（NCT）については首都圏ということもあるのか、デリー連邦直轄領以外の州の出身者の割合が若干多く見られました。
使用言語について見ると、いずれの都市でもヒンディー語より英語をメインで使用している人の割合が多いとの結果になりました。
1日あたりの媒体別インターネット利用時間
1日あたりの媒体別インターネット利用時間を調査。
スマートフォン、パソコン共に、世帯年収が上がるにつれて利用時間が増える傾向があることがわかりました。
中でも、スマートフォンの利用時間のボリュームゾーンは、世帯年収を問わず「3～6時間未満」であるのに対し、パソコンのボリュームゾーンは、下位中間所得層が「3時間未満」、中間所得層以上が「3～6時間未満」との結果に。
決済方法の実態
世帯年収を問わず、オンラインは電子決済、オフラインは現金が最も利用されています。
クレジットカードの利用率は、世帯年収が上がるにつれて高くなる傾向。
全体的に見て、即時口座からの引き落としがスマホへの通知で確認できる、デビットカードの利用率も高い傾向にありました。
インドでは、日本に比べて宅配物の紛失が発生しやすいことから、通販などオンラインで商品を購入する際には、商品が無事に手元に届いてから支払いができる代金引換も活用されています。
また、オフラインの店舗へ電話注文を行い、商品を自宅に届けてもらうことも可能です。この場合も代金引換が活用されています。（VALUES社員のコメント）
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